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昭和28年(1953年) |
日本アンテナ株式会社を設立(資本金50万円)、自動車ラジオ用アンテナ及びテレビ用アンテナの製造販売を開始。 |
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昭和35年(1960年) |
本社新社屋竣工 |
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昭和37年(1962年) |
自動車ラジオ用電動式アンテナを開発、製造販売を開始。 |
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昭和40年(1965年) |
電子機器及び無線通信用アンテナの製造販売を開始。 |
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昭和41年(1966年) |
電気通信工事部門へ進出。 |
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昭和43年(1968年) |
埼玉県蕨市に蕨工場操業開始。 |
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昭和50年(1975年) |
イギリスに販売拠点マーリン・エアリアルズ・リミテッドを設立。 |
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昭和54年(1979年) |
自動車電話用アンテナを開発、製造販売を開始。 |
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昭和57年(1982年) |
MCAアンテナ、ICブースタを開発、製造販売を開始。 |
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昭和59年(1984年) |
BS(衛星放送)受信用機器を開発、製造販売を開始。 |
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昭和62年(1987年) |
携帯電話用アンテナを開発、製造販売を開始。 |
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平成元年(1989年) |
CS(通信衛星放送)受信用機器を開発、製造販売を開始。 |
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平成2年(1990年) |
店頭登録市場に株式を公開（9月28日）。 |
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平成3年(1991年) |
埼玉県川里工業団地に川里工場操業開始。 |
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平成4年(1992年) |
本社本館竣工。 |
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平成5年(1993年) |
自動車部門で「ISO9001」を認証取得。 石巻アテックス株式会社を設立。 |
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平成7年(1995年) |
フィリピンに生産拠点 日本アンテナフィリピン株式会社を設立。 |
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平成8年(1996年) |
通信用アンテナ部門で「ISO9001」を認証取得。 |
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平成10年(1998年) |
自動車部門で「QS-9000」を認証取得。 |
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平成12年(2000年) |
アメリカに販売拠点日本アンテナアメリカ株式会社を設立。 |
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平成13年(2001年) |
「ISO14001」を認証取得。 |
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平成15年(2003年) |
アメリカに日本アンテナアメリカ(株) デトロイト支店開設。 |
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平成16年(2004年) |
工事部門で「ISO9001」を認証取得。 |
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平成17年(2005年) |
上海工場（上海日安電子有限公司）第二期工事完成（6月）。 |
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平成18年(2006年) |
上海工場（上海日安電子有限公司）電波暗室完成（6月）。 |
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平成19年(2007年) |
ニチアンCATV(株)（100％出資子会社）を吸収合併（4月1日） |
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平成20年(2008年) |
弊社開発の電波時計向け受信システムが第19回電気設備学会賞で「技術部門振興賞」を受賞（6月）。 |
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平成21年(2009年) |
地上デジタル放送用ギャップフィラーが「工事設計の認証」を取得（8月）。 |
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平成22年(2010年) |
車載用ラジオ向け低背化アンテナ（LPA）を開発（3月）。 |
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平成24年(2012年) |
自動車用アンテナ事業を原田工業株式会社に譲渡（4月）。 中国にアンテナ、電子機器の開発及び販売拠点として、上海日安天線有限公司(連結子会社)を設立（9月）。 新ブランド「INE(アイネ)」 立ち上げ（12月）。 |
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平成25年(2013年) |
室内/屋外用薄型高性能UHFアンテナ(F-PLUSTYLEシリーズ)を開発（8月）。 ワンセグ/V-Lowマルチメディア放送受信に対応した無線LANチューナー型受信機を開発（10月）。 「INE(アイネ)」ブランドよりスマホ・タブレット関連アクセサリー製品を販売（12月）。 |
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平成26年(2014年) |
GPSソーラーウオッチに搭載するリングアンテナを開発（1月）。 A-VICS用双方向指向性アンテナを開発（10月）。 埼玉県行田市にNIPPON ANTENNA LOGISTICS(物流センター)操業開始（11月）。 |
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平成27年(2015年) |
HDワイヤレスセキュリティーカメラ・モニターセット「ドコでもeye Security」を販売（1月）。 4K/8K対応製品のリリース開始（12月）。 |
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平成28年(2016年) |
狭帯域デジタル通信方式無線用ギャップフィラーシステムを開発（5月）。 国土交通省革新的河川管理プロジェクトに参画（11月）。 |
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平成29年(2017年) |
東京オリンピック・パラリンピックに向けた次世代タクシーに搭載する無線用アンテナを開発（10月）。 |
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平成30年（2018年） |
建設現場の安全管理に「位置管理システム」用円偏波アンテナを開発（2月）。 |
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平成31年（2019年） |
東芝コンシューママーケティング株式会社より放送機器事業を譲受（4月）。 |
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令和 2年（2020年） |
「IATF16949」の認証を石巻アテックス（株）（サイト）と日本アンテナ（株）（遠隔地支援部門）で取得（4月）。 蘇州華広電通有限公司（現日安天線（蘇州）有限公司）の持分取得（連結子会社化）（9月）。 |
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令和 3年（2021年） |
NIPPON ANTENNA LOGISTICSの土地建物を譲渡。（3月） |
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令和 4年（2022年） |
東京証券取引所の市場再編に伴い、東京証券取引所スタンダード市場に上場。（4月） |
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令和 6年（2024年） |
上海日安天線有限公司及び日安天線（蘇州）有限公司の出資持分を譲渡。（4月） |
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